OPTiM®

AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム（以下 オプティム）は、株式会社富士キメラ総研^※1（以下 富士キメラ総研）が発刊した調査資料「2020 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧 《市場編》」の「モバイルセキュリティ管理ツール」（調査対象市場定義：MDM^※2、EMM^※3）において、MDM・PC管理サービス「Optimal Biz」が、「市場占有率」における、2019年度国内MDM・EMM市場の「数量」（ID数）ならびに「金額」の割合で、シェアNo.1を達成しました^※4。これにより、国内MDM・EMM市場で同項目のシェアが5年連続（2015～2019年度）でNo.1となりました^※5。

さらに、本調査資料では2020年度の予測値も記載されており、「数量」、「金額」ともにシェアNo.1を獲得する見込みとなっています^※4。

■本調査資料内容

本調査資料では、富士キメラ総研が、新たなビジネストレンドが台頭するセキュリティ市場において、セキュリティサービス、セキュリティ製品の各市場動向に関する調査、分析を行うことで、今後のセキュリティ市場の方向性やトレンドを明確化し、有用なマーケティング基礎データとして提供することを目的としています。また本調査資料を発刊するにあたり、2020年7月から同年11月までの期間で富士キメラ総研の専門調査員による直接面接を基本としたヒアリング調査を実施しており、総合的かつ客観的な調査・分析を行っています。

■「富士キメラ総研」とは

富士キメラ総研とは、市場調査（フィールドリサーチ中心）に長年に亘る実績を持ち、情報の質やリアルタイムなデータの収集・調査力に強みを持つ会社です。特に先端技術市場の調査に特化しており、ITインテリジェンスが高度化する中でOn the information edge（最先端情報で優位に立つ）を目指した実態調査とコンサルティングを提供しています。

■「Optimal Biz」とは

「Optimal Biz」は、企業で使用されているスマートフォンやタブレット端末の管理、セキュリティ対策などをWebブラウザー上からかんたんに一括で行えるMDM・PC管理サービスです。また、Zone Managementや機器検出技術といった特許技術を組み込んだ機能や、端末メーカーとの連携による業界最多の対応機種数、大規模ユーザーを抱える組織の構造を視覚化した改装管理機能、直感的なユーザーインターフェースによる管理画面なども強みとしています。

詳細は以下のWebサイトをご確認ください。
https://www.optimalbiz.jp/

※1 本社：東京都中央区、代表取締役社長：田中 一志

※2 MDM：Mobile Device Management（モバイルデバイス管理）の略。スマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティをサポートし、端末紛失・盗難時の情報漏えい対策、リモートロック、不正利用アプリケーションの起動禁止などを行う企業向けサービス。

※3 EMM：Enterprise Mobility Management（企業モビリティ管理）の略。MDM・MAM・MCM（モバイル・アプリケーションコンテンツ）の包括的なセキュリティ管理機能を提供するプラットフォーム。

※4 出典：富士キメラ総研 2020年11月発刊、「2020 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧 《市場編》」より。

※5 出典：2016年11月発刊、「2016 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧（上巻）」、2017年9月発刊、「2017 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧（上巻）」、2018年10月発刊、「2018 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧（上巻）」、2019年10月発刊、「2019 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧 《市場編》」、2020年11月発刊、「2020 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧 《市場編》」。