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2012.09.27プレスリリース

2012年度市場シェア純増No.1(※)　今一番売れているMDM
オプティムのMDM、「Optimal Biz for Mobile」が業界で最も早くGoogle公式タブレットNexus7（国内9月発売予定）に対応
－Android4.1のすべての機種に業界最速で対応－

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報道発表資料

2012年9月27日
株式会社オプティム

2012年度市場シェア純増No.1(※)　今一番売れているMDM
オプティムのMDM、「Optimal Biz for Mobile」が業界で最も早く
Google公式タブレットNexus7（国内9月発売予定）に対応

株式会社オプティム(東京本社：東京都港区、代表取締役社長：菅谷 俊二、以下 オプティム)は、9月27日よりオプティムが提供するMobile Device Management(MDM)「Optimal Biz for Mobile」が業界で最も早くAndroid™ 4.1を搭載したNEXUS 7に対応したことを発表いたします。

「Optimal Biz for Mobile」は、企業におけるスマートフォン、タブレット端末の管理をサポートする統合ITサポートツールです。iPhoneやiPad 、Windows端末、Android™端末にアプリをインストールし、端末紛失・盗難時のリモートロックや業務端末の不正利用を行うアプリケーションの起動禁止、資産管理としての端末情報の一括管理を全てウェブブラウザー上から簡単に行うことができ、面倒なセキュリティ対策や端末管理の対応負荷を解消するソリューションです。 2012年度のMDM市場シェアにおいて最も純増すると予測（※）されている、今一番売れているMDMです。
※出典：富士キメラ総研「2012スマートフォンビジネス総調査」　MDMサービス　法人向け市場

いち早く Android™ 4.1が搭載されたNEXUS ７に対応し、今後も発売されるであろうAndroid™ 4.1を搭載したスマートフォン、タブレット端末でも、より早く「Optimal Biz for Mobile」をご利用いただけると考えております。
オプティムでは今後も、スマートデバイス拡大に向け、よりお客様に使いやすく、簡単、安全、かつお客様の業務効率を向上させる端末サービスを提供していきます。

【「Optimal Biz for Mobile」対応端末拡大への取り組み】
競争の激化するMDM市場において、続々とリリースされる各社スマートフォン、タブレット型端末への対応検証をスピーディーに実現することが、MDMベンダーにとって極めて重要な取り組みとなりつつあります。
オプティムでは協業先モバイルキャリアとの共同の取り組みとして、発売前スマートフォンを検証用端末としてメーカーから提供を受け、「Optimal Biz for Mobile」への対応状況をいち早く検証する体制を実現しています。
これにより業界最多の対応機種を実現しており、3キャリア他含め、計195機種に対応しております。

対応が確認された端末については随時ウェブサイト上(https://www.optim.co.jp/products-detail/device/3570)で情報更新を行うことで、導入済みの企業もしくは導入検討中の企業に対して積極的な情報提供を行っています。

本内容に関するお問い合わせ
ホームページ https://www.optim.co.jp/
電話 03-6718-4027　担当：岩瀬谷/成田


【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。

製品情報： https://www.optim.co.jp/products/


【株式会社オプティムについて】
商号： 株式会社オプティム　＜https://www.optim.co.jp/＞
佐賀本店　：佐賀県佐賀市高木瀬町東高木223-1
東京本社　：東京都港区港南1丁目6番34号　品川イースト
代表者　　：菅谷 俊二
主要株主　：菅谷 俊二
　　　　　　NTTインベストメント・パートナーズファンド投資事業組合
　　　　　　東日本電信電話株式会社
設立　　　：2000年6月
資本金　　：1億8,338万円

主要取引先：日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー、株式会社NTTぷらら、株式会社大塚商会、シャープ株式会社、株式会社ピーシーデポコーポレーション、KDDI株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、富士ゼロックス株式会社など (順不同)

事業内容　：複雑化するITインフラ・ユビキタス社会において、誰もがITを快適に使えるための利用環境最適化と企業側で増大するサポートコストの軽減を目的としたソリューション『Optimal(オプティマル)』を提供しています。『Optimal』は、コンシューマー向け、NGN向けSetup、Diagnostic、MarketingソリューションやHome network向けソリューション、企業向けソリューションと幅広いターゲットに向けたソリューションを展開し、サポートするデバイスはパソコンだけでなく、Mobile、Router、TV、Game、Multifunction Peripheral、Server、Printer、DVD recorderなど家庭内、企業内でつながる様々なネットワーク機器となります。

【本リリースに関する報道機関からのお問い合わせ先】
株式会社オプティム　マーケティング広報担当
TEL　 ： 03-6718-4027
FAX　 ： 03-6718-4037
E-mail： info@optim.co.jp

【Copyright・商標】
記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。

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