東日本大震災支援活動/かんたんパソコン節電ソフト・Optimal Green 無償配布を開始│OPTiM オプティム

PRESS RELEASE

プレスリリース

2011.03.15プレスリリース

東日本大震災支援活動としてPC節電ソフトOptimal Green 無償配布を開始

報道発表資料

2011年3月15日
株式会社オプティム

オプティム、かんたんパソコン節電ソフト・Optimal Greenを無料配布開始
～東日本大震災支援活動、みんなの力を合わせて節電を!!～

株式会社オプティム(東京本社：東京都港区、代表取締役社長：菅谷俊二、以下オプティム)は、東日本大震災支援活動としてかんたんパソコン節電ソフト・Optimal Greenの無償配布を開始しました。
現在、東日本大震災の影響で、電力供給不足が深刻な問題となっています。
このような中、業務上パソコンを利用せざるを得ない方々においても、本ソフトをダウンロードいただくことで、簡単に最適な省電力化を自動的に行うことができ節電協力が可能となります。
（ご利用者がサーバを設置するなどの行為は一切不要です。）
オプティムとしては、本ソフトを無償配布することにより、被災された方々への支援活動の一部を行いたい考えです。
Optimal Greenは、パソコンの電源設定の内容をもとに独自のパソコン診断テクノロジーを用い、現在の消費電力の診断を行い、最適な電源プロファイルを作成、設定を行います。あわせて、パソコンの使用状況に連動して省電力モードの設定、最適化を自動的に行うことにより省エネを実現します。
また、省電力効果を可視化する機能として、省電力対応前後の電力消費量比較、電力削減量に加え予想消費電力量、省エネ状況の理論値を表示する機能を提供しています。

Optimal Green 東日本大震災支援版ダウンロードサイト

http://green.optim.co.jp/

※本サイトで、今回の東日本大震災支援版Optimal Green Contribution Versionを
利用した皆様の節電協力によりどれぐらいの節電を
実現しているかをリアルタイムでご覧頂けます。

■■■サービス停止画面が表示されている方へ■■■
　3月15日（火）の19:00頃から21:30頃までに、アクセスが集中したため、
一時的にサービスを停止させていただきましたが、現在はサービスを再開しております。
つきましては、画面を起動した際に「サービス停止」の画面が表示されている方は、
大変お手数ではございますが、一度アンインストール後に、
再度上記のボタンよりダウンロードを行い、
インストールをしていただけますようお願いいたします。

＜かんたんパソコン省電力化ソフト・Optimal Greenによる具体的効果について＞
例えば、Optimal Green を 10万台のパソコンで1カ月間利用した場合、「家庭用照明の約182年分」と、同じ削減効果が期待でき、約31万8千世帯の夜間1日（約5時間）の家庭用照明電力を確保できます。(※当社使用環境から推定)
＜メディアの方々へのお願い＞
本ソフトは、一般のご家庭、特にオフィスでのパソコン利用時の節電に有効です。
本ソフトで多くの効果を得るためには、多くの方々のパソコンに本ソフトをインストールしていただくことが必要になります。メディアの方々のお力を頂き、多くの方々に本ソフトをご紹介いただくことで、国内全体の節電効果が得られますので、是非、積極的なご紹介をお願いいたします。
＜提供条件＞
無料配布は計画停電が予定されている2011年4月末までとさせていただきます。

【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
Optimal 【形】最適な、最善の、最も有利な
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。

製品情報：https://www.optim.co.jp/products/

【株式会社オプティムについて】

商号：株式会社オプティム　＜https://www.optim.co.jp/＞

佐賀本店：佐賀県佐賀市高木瀬町東高木２２３－１

東京本社：東京都港区港南1丁目6番34号品川イースト

代表者：菅谷　俊二

主要株主：
菅谷　俊二
NTTインベストメント・パートナーズファンド投資事業組合
東日本電信電話株式会社

設立：２０００年６月

資本金：１億８,３３８万円

主要取引先：
日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、株式会社ＮＴＴドコモ、株式会社大塚商会、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、富士ゼロックス株式会社、株式会社リコー、NECパーソナルプロダクツ株式会社、株式会社NTTぷらら、株式会社NTTネオメイ、KDDI株式会社など　（順不同）

事業内容：
複雑化するITインフラ・ユビキタス社会において、スマートフォンからPC上まで、誰もがITを快適に使える為の利用環境最適化と企業側で増大するサポートコストの軽減やプレミアムサポートによる売上げ創出を目的としたソリューション群『Optimal（オプティマル）』シリーズをプロダクトとして提供しています。

本リリースに関する報道機関からのお問い合わせ先
株式会社オプティム　広報担当
TEL: 03-6718-4027　FAX: 03-6718-4037
E-mail:info@optim.co.jp