PRESS RELEASE
プレスリリース
2018.11.15プレスリリース
AIやドローンを使い、農薬使用量を抑えたあんしん・安全なお米「スマート米」の販売を開始
報道関係者各位
2018年11月15日
株式会社オプティム
(東証一部、コード:3694)
AIやドローンを使い、農薬使用量を抑えたあんしん・安全なお米
「スマート米」の販売を開始
削減対象農薬を最大で100%削減、最先端の技術を使ったお米やお野菜を販売する
Webサイト「スマートアグリフーズ直送便」オープン
AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下 オプティム)は、「スマート農業アライアンス」※1の取り組みの一つである、「スマートアグリフードプロジェクト」※2の成果として、最先端の技術を使ったお米や野菜を販売するWebサイト「スマートアグリフーズ直送便(愛称:スマ直)」をオープンし、AIやドローンを使い農薬使用量を抑えたあんしん・安全なお米「スマート米」の販売を開始いたします。なお「スマート米」は、オプティムが所有するAIを用いた特許技術である「ピンポイント農薬散布テクノロジー」を用いて栽培されました。
■「スマート米」とは
「スマート米」とは、「スマート農業アライアンス」の取り組みの一つ、「スマートアグリフードプロジェクト」においてAIやドローンを使い、農薬使用量を抑えて育てられた、あんしん・安全なお米です。
■ピンポイント農薬散布テクノロジーとは
「ピンポイント農薬散布テクノロジー」とは、オプティムが提唱するAIやドローンを使った、新しい栽培方法です。生育管理にドローンを活用し、AIによって病害虫が検知された箇所のみにドローンを用いて、ピンポイントで農薬散布を行うテクノロジーのことです。本技術は特許として権利化しており(第6326009号)、本栽培手法は、オプティムのみが実施できる栽培手法となっています。
今回は、大分県にて「ヒノヒカリ」と「にこまる」を、佐賀県にて「さがびより」を、福岡県にて「ヒノヒカリ」を「スマート米」として栽培し、削減対象農薬※3の使用量について50%~100%減※4となりました。
■オンラインストア「スマートアグリフーズ直送便(愛称:スマ直)」について
このたび、ピンポイント農薬散布テクノロジーを活用し栽培された「スマート米」は、11月15日からオプティムが運営するオンラインストア「スマートアグリフーズ直送便(愛称:スマ直)」にて販売をおこないます。
◆販売価格(税別)
品種 | 300g | 2kg | 5kg | 10kg |
---|---|---|---|---|
さがびより | 500円 | 2,700円 | 5,600円 | 10,100円 |
ヒノヒカリ | 500円 | 2,700円 | 5,500円 | 10,000円 |
にこまる | 500円 | 2,800円 | 5,700円 | 10,400円 |
「スマートアグリフーズ直送便」Webサイトはこちら
http://smartagrifoods.com/
今後もスマートアグリフードプロジェクトに参加いただける農家を幅広く募集していき、あんしん・安全な農作物を作り出せるよう取り組んでまいります。
※1 | 「スマート農業アライアンス」とは、AI・IoT・ビッグデータを活用して“楽しく、かっこよく、稼げる農業”を実現するべく、スマート農業を推進する取り組み。詳しくは以下のWebサイトをご覧ください。 https://www.optim.co.jp/news-detail/25369 |
※2 | ドローン・AI・IoTを利用して「減農薬」を達成して、高付加価値がついた農作物の生産、流通、販売を行うプロジェクト。詳しくは以下のWebサイトをご覧ください。 https://www.optim.co.jp/news-detail/25369 |
※3 | 農薬のうち、ピンポイント農薬散布によって削減できる殺虫剤および殺菌剤を「削減対象農薬」として定義。 |
※4 | 削減対象農薬の使用量において、当該地域において例年行われている栽培方法での平均的な農薬使用量もしくは当該地域のJA(農業協同組合)に納品する際に守るべき目安となる農薬使用量の基準値と、ピンポイント農薬散布テクノロジーを用いて散布した農薬の使用量を比較。削減量については、年度や地域で異なる場合があります。 |
【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
~Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な~
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。
製品情報: | https://www.optim.co.jp/services |
Facebookページ: | https://www.facebook.com/optimjpn |
Twitterページ: | https://twitter.com/optim_jpn |
【株式会社オプティムについて】
商号: | 株式会社オプティム |
上場市場: | 東京証券取引所市場第一部 |
証券コード: | 3694 |
URL: | https://www.optim.co.jp/ |
佐賀本店: | 佐賀県佐賀市本庄町1 オプティム・ヘッドクォータービル |
東京本社: | 東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング 21階 |
代表者: | 菅谷 俊二 |
主要株主: |
菅谷 俊二 東日本電信電話株式会社 富士ゼロックス株式会社 |
設立: | 2000年6月 |
資本金: | 443百万円 |
主要取引先: | NTTコミュニケーションズ株式会社、株式会社NTTドコモ、株式会社大塚商会、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、KDDI株式会社、株式会社小松製作所、ソフトバンク株式会社、西日本電信電話株式会社、パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社、東日本電信電話株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社など(五十音順) |
事業内容: |
ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業 (IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス) |
【Copyright・商標】
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【本件に関する報道機関からのお問い合わせ先】
株式会社オプティム マーケティング広報担当 村上
TEL: 03-6435-8570 FAX: 03-6435-8560
E-Mail: press@optim.co.jp
農業×IT Webサイト: https://www.optim.co.jp/agriculture/